混迷を極める"YEEZY"が再販か？
2022年10月、"KANYE WEST(カニエ・ウエスト)"こと"Ye(イェ)"と"ADIDAS(アディダス)"のパートナーシップを解消を発表。長年に渡り問題行動を起こし、それが潜在的なトラブルの火種となっていた。そして反ユダヤ主義のヘイトスピーチしたことによって、"ADIDAS"は状況を重く受け止め、"YEEZY(イージー)"シリーズの生産および販売中止を決定。これにより株価は1カ月で20％以上も下落、経済損失は約2000〜2500億円にも達すると見積もられてきた。
"YEEZY"の膨大な在庫を抱える"ADIDAS"は、販売も処分もできないことが大きな問題となっていた。そしてパートナーシップ解消から約半年後、"ADIDAS"のCEO"BJØRN GULDEN(ビョルン・グルデン)"は投資家たちに「在庫の販売を進め、売上の一部を"Ye"によって傷付けられたコミュニティに寄付する」という新たな声明を出した。現在、約1700億円相当の在庫が存在し、その中にはまだ公開されていないデザインも含まれているとのこと。具体的な販売方法についてはまだ発表されていないが、直営店やオンライン、アプリを通してリリースされることになりそうだ。ちなみに、この販売により"Ye"は売上の15パーセントを受け取るとも言われている。"ADIDAS"の"YEEZY"の問題は、販売と寄付という方法で大きく解決に向かう可能性が見えてきた。
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